リスク

「50歳で肥満」だと早死に?
 米国立がん研究所(NCI)はこのほど、50歳時点で肥満だと早死にのリスクが急激に高まる、という調査結果を発表した。一部の研究者は、この報告を「不確定で人騒がせな情報」と厳しく批判している。

 ロサンゼルス・タイムズによると、NCIは50歳から71歳の男女52万7265人に対し、健康状態、食生活、喫煙習慣の有無、現在の身長および体重、50歳時の体重について尋ねた。その結果、標準体重を少し超えているだけでも早死にの確率が20から40%も高まることが判明した。ただし、18万6000人の情報は分析から除外された。喫煙習慣や慢性病、50歳時点での体重について答えなかったため。

 医学専門誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン最新号に掲載されたこの報告に、一部の研究者が激しく反論している。ケイス・ウェスタン大学のポール・アーンスバーガー助教授(栄養学)は、肥満を悪いと結論づけるためにデータの一部だけを分析していると指摘し、「手を尽くして都合良く解釈している」と批判する。50歳時点の体重について、多くが本人の記憶だけに頼っている点が信用できないという指摘もある。

 厚生省疾病対策センター(CDC)の基準によると、現在、米国人の約3分の1が標準体重を超えており、3分の1は肥満。肥満度指数(BMI)が25から29.9までは標準体重超過、30以上は肥満とみなされる。

 従来の調査でも、肥満の場合、がんや糖尿病、心臓病、早死にのリスクが高いという結果が出ている。ただし標準体重を少し上回っているだけという場合、コレステロール値と血圧は高い傾向にあるが、早死にのリスクが高いかどうかは定かでなかった。

 国立がん研とCDCによる昨年の調査では、やや体重が多めの方がよいという結果が出ている。しかし今回の調査では、50歳時点で標準体重を上回っていた場合、早死にのリスクは2倍から3倍上昇することが分かった。しかも標準BMIをわずか数ポンド超えただけでも死亡リスクが上昇していた。

 男女差も大きく、男性の場合、BMIが25から26.4と「やや超過」なら早死にのリスクは見られなかったが、女性の場合リスクが上昇した。



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増える

ダイエットだけでは肥満治療にならない
さまざまな病気のもとになりかねない肥満。やせることは可能だが、リバウンドで再び太ってしまうことが多い。専門家は「肥満は高血圧や糖尿病と同じ慢性病であり、一生治療を続けなければならない。だからこそ予防が重要だ」と指摘している。

肥満の中でも内臓の周囲に脂肪がたまる腹部肥満は、高血圧や糖尿病などの生活習慣病につながりやすく、メタボリック症候群の主因として注目されている。同症候群の有病者または予備軍は、中高年男性の2人に1人、女性の5人に1人という調査結果が5月に明らかになり、国も対策を本格化させた。

いったん太ると減量の維持が難しくなる理由について、カナダのマクマスター大で肥満やメタボリック症候群を研究するアーリヤ・シャルマ教授は「体には体重を失わないようにする効率的なシステムがあるため」と説明する。

例えばラットに高脂肪食を与えると体重が増える。数週間ダイエットさせると体重はいったん減るが、普通の餌に戻すと再び増えてしまう。

食物摂取量を減らしたり運動量を増やしたりしても、体重を維持するシステムが働きエネルギー消費量を減らすためで「ダイエットだけでは肥満治療にならない」(シャルマ教授)という。

では肥満はどのように治療したらいいのか。

同教授によると、数キロ程度の過体重なら生活指導ですむが、それで駄目なら長期的な食事療法や薬物療法。さらに重症だと手術が必要になる。

体重(キロ)を身長(メートル)の二乗で割った体格指数(BMI)が40を超えるような病的肥満には、胃を小さくする手術が最も有効で、合併症の睡眠時無呼吸症候群や糖尿病を8割以上減らせる。

病的とまでいかない肥満の人にも効果があるのは、ほかの慢性病と同じように薬物治療と生活指導の組み合わせ。肥満治療薬は多くはないが、降圧薬アンジオテンシンII受容体拮抗(きっこう)薬(ARB)のテルミサルタンにインスリンの働きを改善する作用が強いことが分かり、糖尿病やメタボリック症候群を合併した高血圧の治療薬として注目されている。

運動は、それだけでは減量効果はあまりないものの、インスリンの働きを改善しメタボリック症候群の治療になる。シャルマ教授は「運動で減量できなくても、がっかりしないでほしい」と話している。


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再発

肥満が卵巣がん患者の生存率や再発に影響する
肥満女性が卵巣がんになりやすいことは疫学調査で知られているが、卵巣がん患者の生存率や病気の進行にも肥満が影響していることが、米国 Cedars-Sinai Medical Centerの研究でわかった。この成果はCancer誌8月28日号電子版に発表された。またこの研究で、肥満者のがん細胞は標準体重の人の細胞とは違った特徴を持つこともわかり、脂肪組織そのものが卵巣がんの進行に影響している可能性が示された。

対象は上皮性の卵巣がんで手術を受けた患者216人。このうちBMIが18.5以上25未満の標準型が半数を占め、BMIが30以上の肥満者は16%、BMIが25以上30未満の過体重は25%で、BMIが18.5未満のやせ型が8%だった。

BMIが30以上の人とそれ以外で、卵巣がんのステージI期の発症率を比較したところ、肥満者では29%、BMI30未満の人では10%と、肥満者では早期がんの割合が高かった。しかし、ステージIII~IV期の149人についてみると、BMIの増加は、再発までの期間ならびに全生存を有意に短縮する(ともにP=0.02)ことが明らかになった。


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傾向

米国人の肥満傾向続く
ワシントン(AP) 米国人の肥満傾向は弱まる気配を見せず、昨年の平均肥満率は全50州中31州で上昇したことが、米非営利団体(NPO)「米国健康トラスト(TAH)」の調査で明らかになった。

TAHは03年から05年にかけて、毎年米各地の成人を無作為に抽出し、電話による調査を実施。まとめによると、ミシシッピ州が04年の肥満率からさらに1.1%高い29.5%を記録し、2年連続で1位を占めた。一方、肥満率が最も低かったのは2年ともコロラド州。05年は16.9%だったが、これも04年に比べるとわずかながら上昇していた。肥満率はほとんどの州で上昇または横ばいとなり、04年から下降したのはネバダ州のみだった。

TAHのジェフ・リーバイ博士は「その場しのぎの対策では効果がないことが明らかだ」と説明。連邦、州当局に対し、(1)定期健診の実施や運動の奨励(2)徒歩での移動を想定した道路整備――などを提言しているほか、企業に対しても、従業員の肥満防止に向けた福利厚生策を勧めている。

また、米疾病管理予防センター(CDCP)のジャネット・コリンズ博士はこの結果について、「肥満率の低い州で対策が進んでいるとみるのは早計だ。肥満は貧困層に多いことなどから、各州の条件はそれぞれ違う」と指摘。その上で、「肥満には個人の自由という側面もあるが、肥満が原因で病気になれば医療コストがかかる。たばこの問題と同様、当局は正しい知識の普及に務めるべきだ」と述べている。

給食

肥満防止へ給食改革 英の一部小中学校で開始
「果物、野菜を毎食2品以上。揚げ物は週2回まで」-。新学期を迎えた英イングランド地方の公立小中学校で4日、子どもの肥満増加に歯止めをかけるための「給食改革」がスタートした。

 新たに定められた政府指針によると、果物、野菜を増やすほか、ソーセージなどの加工食品は一定の品質を確保したものの使用を徹底。3週間に一度は魚料理の提供を義務付けるなど、「ジャンクフードを多用している」と批判されていた従来路線からの転換を図る。

 食堂に置かれるケチャップやマヨネーズは使用量を抑えるため、瓶でなく小袋入りに。中学校にあった炭酸飲料やお菓子の自動販売機は、原則撤去された。


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ヒット

肥満症薬」大ヒット 女性の購入予想以上、品切れ続出
 小林製薬が3月に発売した肥満症薬「ナイシトール85」が約半年で売上高14億5千万円を記録するヒット商品となっている。中高年男性のメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)への関心の高まりに加え、ダイエット効果に期待する女性の購入が予想以上に広がったためだ。

 ナイシトールは、ドラッグストアなどで販売される一般用医療品(大衆薬)の漢方内服薬。18種類の生薬から抽出した漢方エキスが肥満症や便秘の改善に効果があるという。

 厚生労働省が5月、心筋梗塞(こうそく)や脳卒中など生活習慣病の引き金になるメタボリックシンドロームの全国調査を公表。同症候群に注目が集まり、売り上げが急激に伸びた。各地の薬局で品切れが続出、一時的にテレビCMの放映を中断したこともあった。

 製薬業界では「大衆薬では年間売上高が10億円を超すと大ヒット」とされる。ナイシトールの売上高は初年度目標(4億5千万円)の3.2倍に達しており「最終的に22億円に達する勢い」(小林豊社長)という。

 同社は、女性の購入者が全体の約4割に達したことに着目。便秘改善効果をダイエットに役立てたい女性の思わぬ需要を掘り起こせたことから、女性向けの商品開発を急いでいる

手遅れ

10代になってからでは手遅れ?
 幼児の肥満を「ぽっちゃりしている」と片付けないで―。就学前に太っている子どもの60%は12歳になってもやはり太っているとの調査結果が米国で発表された。

 12歳で太っていると成人になってもそれをひきずり糖尿病や高脂血症を招くとされるが、就学前から気をつけなければならないことになる。

 全米10大学の研究者が、1042人を対象に2―12歳の間の7回の身長と体重の記録を調べて分析した。

 疾病対策センター(CDC)は、子どもについては「標準より重い(overweight)かそうなる危険」のみで、肥満(obese)という言葉を使っていないが、この調査では(同じ身長の人で体重が重い順に)上位5%を「肥満」と定義する厳しい態度でのぞんだ。「標準より重い」は上位5―15%。

 調査では、小学校低学年で「肥満」か「標準より重い」子どもの80%は12歳でもそう▽3歳で上位50%に入る子どもの40%は12歳で「肥満」か「標準より重い」▽7回の測定で「標準より重い」の回数が多いほど12歳でもそう―という結果が得られた。

 調査、分析にあたったフィリップ・ナダールさん(カリフォルニア大サンディエゴ校医学部名誉教授)は「小児科医が早い段階から、両親に子どもの運動や食事に気を付けるようカウンセリングをするべきだ」と指摘している

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